メニューをスキップして、このページの本文へ
音声ブラウザ向けメニューはこちら
英語サイト
お問い合わせ
交通案内
図書館雑誌閲覧
ログイン
日本図書館協会の見解・意見・ご要望
日本図書館協会
お知らせ一覧
新型コロナウイルス感染症対策
東日本大震災について
義援金のお願い
「Help-Toshokan」2012年度支援活動
「Help-Toshokan」第4期支援活動
「Help-Toshokan」第3期支援活動
「Help-Toshokan」第2期支援活動
「Help-Toshokan」の支援活動
被災地支援レポート
レポート4(2012.4~ )
レポート3(2012.1~2012.3)
レポート2(2011.9~2011.12)
レポート1(2011.4~2011.5)
被災資料救済リンク集(資料保存委員会)
被災地域への公衆送信権の時限的制限の働きかけ
日本図書館協会の東日本大震災への当面の対応
震災関連文献一覧(JLA出版物)
被災状況
東京電力エリアの図書館へリンク(開館状況確認用)
JLAについて
日本図書館協会について
日本図書館協会の歴史
日本図書館協会の研修
定款及び諸規程
理事長あいさつ
役員一覧
事業及び財務情報
ご寄附について
会議日程
図書館について
日本の図書館統計
司書(補)資格の取得方法について
図書館記念日について
図書館に関する資料・ガイドライン
図書館の自由に関する宣言
図書館員の倫理綱領
図書館の設置及び運営上の望ましい基準
公立図書館の任務と目標
IFLA-UNESCO公共図書館宣言 2022年
著作権法第31条の運用に関する2つのガイドライン
図書館における障害を理由とする差別の解消の推進に関するガイドライン
著作権法第37条第3項ただし書該当資料確認リスト
図書館の障害者サービスにおける著作権法第37条第3項に基づく著作物の複製等に関するガイドライン
図書館利用に障害のある人々へのサービス(障害者サービス)評価シート 公共図書館編
地方公共団体において「視覚障害者等の読書環境の整備の推進に関する計画」を策定するための指針
日本図書館協会の取組み
部会
学校図書館部会
大学図書館部会
公共図書館部会
書面決議
同一施設内視聴覚ブース調査
短期大学・高等専門学校図書館部会
専門図書館部会
専門図書館部会について
専門図書館を結ぶ
部会活動
図書館情報学教育部会
部会長あいさつ
行事案内
部会規程類
公開資料
リンク集
委員会
図書館の自由委員会
図書館の自由通信
刊行物
委員会の活動
「こらむ図書館の自由」もくじ
こんなとき、どうする?
デジタルネットワーク環境における図書館利用のプライバシー保護ガイドライン
「図書館の自由に関する宣言 1979年改訂」掲示について
目録委員会
日本目録規則2018年版
日本目録規則(NCR)2018年版関連情報
目録委員会議事録
過去の情報(目録委員会)
目録の作成と提供に関する調査
国際交流事業委員会
件名標目委員会
分類委員会
研修事業委員会
2024年度中堅職員ステップアップ研修(2)
2024年度中堅職員ステップアップ研修(1)
障害者サービス委員会
多文化サービス委員会
多文化サービスリンク集
多文化サービスQ&A
認定司書事業委員会
お知らせ一覧
認定司書名簿
認定司書への道
日本図書館協会認定司書制度規程類およびチラシ等資料
認定司書ロゴマーク
過去の申請要項等
認定司書事業委員会及び認定司書審査会
活動報告
認定司書事業と認定司書
認定司書によるオリジナル論文のテーマ(過去5年間)
認定申請のプロセス
出版流通委員会
出版流通委員会2017
全国図書館大会出版流通分科会一覧
出版流通委員会2018
図書館調査事業委員会
『図書館雑誌』掲載統計
図書館調査の在り方検討会
課題調査委員会
2024年度『日本の図書館』調査
出版委員会
「図書館実習」サンプル集
JLA図書館情報学テキストシリーズ
JLA図書館実践シリーズ
東日本大震災体験記募集について
お詫びと訂正について
JLA Booklet
図書館年鑑編集委員会
図書館年鑑2024
図書館年鑑2025
健康情報委員会
児童青少年委員会
利用教育委員会
図書館政策企画委員会
過去に開催したセミナー 一覧
著作権委員会
図書館雑誌編集委員会
「れふぁれんす三題噺」掲載記事一覧
小規模図書館奮戦記」掲載記事一覧
「ウチの図書館お宝紹介!」掲載記事一覧
現代の図書館編集委員会
図書館施設委員会
日本図書館協会 建築賞
図書館建築研修会
プレスリリース資料
委員会 委員公募要項
資料保存委員会
過去のお知らせ
ネットワーク資料保存最新号目次
ネットワーク資料保存総目次
デジタル版ネットワーク資料保存
資料保存展示パネル
IFLA図書館資料の予防的保存対策の原則
刊行物
リンク
資料保存委員会規約
セミナー・見学会
他機関主催の資料保存に関するセミナー・講演会などの情報
図書館大会
他機関主催の資料保存に関するセミナー・講演会などの情報(累積)
被災資料救済・資料防災情報源
動画でみる資料保存
選挙管理委員会
選挙管理委員会(過去の記録)
図書館システムのデータ移行問題検討会
図書館災害対策委員会
協会出版物・発表ファイル
災害等により被災した図書館等への助成(2024年度)
令和6(2024)年能登半島地震 関連情報
被災された図書館の皆様へ
図書館で考える南海トラフ地震への備え
図書紹介事業委員会
「図書館員のおすすめ本」について
「図書館員のおすすめ本」掲載一覧
「図書館員のおすすめ本」本文
イベント「Live!図書館員のおすすめ本」
日本図書館協会の設置する図書館の在り方検討会
「日本の図書館の歩み」(仮称)編集委員会
非正規雇用職員に関する委員会
認知症バリアフリー図書館特別検討チーム
認知症への取組事例
図書館運営委員会
◇委員会の活動
代議員定数等検討委員会(2022年度設置)
委員会へのご意見・ご質問
JLA会員
入会のご案内
入会案内 送付申込フォーム
会員へのお知らせ・各種届
施設会員配付資料一覧
メールアドレス登録
JLA出版物
逐次刊行物
電子データの提供
正誤表
図書館用語集改訂版
「図書館の自由」に関する文献目録1950-2000
図書館情報学検定試験問題集訂正
日本十進分類法(NDC)
基本件名標目表(BSH)
日本目録規則(NCR)
出版目録2011訂正
出版目録2011訂正
出版目録2011訂正
『情報資源組織演習』(JLA図書館情報学テキストシリーズⅢ 10)
ご注文の方法
JLA出版物オンラインの書店
IFLAバウチャー&JLAグッズのご案内
テキスト採用をお考えの先生方へ
日本図書館協会書籍のご案内
事務局・事業
日図協図書館のご案内
日図協図書館 規則・方針等
企画調査部からのお知らせ
会員アンケート
図書の選定事業について
選定図書月別統計
選定図書年間分類別統計
選定図書価格統計
資料交換センター
共催・後援について
交通案内
お問い合わせ
English
日本図書館協会の見解・意見・要望
日本図書館協会の見解・意見・要望 一覧
ログイン
サイトマップ
個人情報保護に関する基本方針
資料室資料検索
図書館イベントカレンダー
シンポジウム「超高齢社会と読書」申込フォーム
国際図書館連盟(IFLA)公共図書館分科会委員来日記念講演会 申込ページ
国際図書館連盟(IFLA)公共図書館分科会委員来日記念講演会 申込ページ
国際図書館連盟(IFLA)公共図書館分科会委員来日記念講演会 申込ページ
JLA主催行事
図書館リンク集
公共図書館 (公立図書館)
北海道の公立図書館
東北の公立図書館
関東の公立図書館1
関東の公立図書館2
甲信越・北陸の公立図書館
東海の公立図書館
近畿の公立図書館
中国の公立図書館
四国の公立図書館
九州の公立図書館
私立図書館
公共図書館Webサイトのサービス
図書館協議会
大学図書館
図書館関連団体
世界の図書館関連団体
図書館リンク集
メールマガジンバックナンバー
JLAメールマガジン申込み
図書館職員求人情報
求人情報掲載条件・方法
求人掲載申込フォーム
求人情報 東京
求人情報 東京以外の関東
求人情報 北海道・東北
求人情報 北陸・中部
求人情報 近畿・四国・中国
求人情報 九州
全国図書館大会
全国図書館大会2011
ごあいさつ
記念シンポジウム
分科会一覧
お申込みについて
協会へのご意見
2022年度活動部会総会出欠回答
定款の改正に関する意見募集について
日本図書館協会
>
メールマガジンバックナンバー
WWW版図書館雑誌はこちら
令和6年9月に能登半島で発生した豪雨について
この度、能登半島地震の被災地にて大雨により亡くなられた方々のご冥福をお祈りいたします。また、被災された皆様に心よりお見舞い申し上げ、一日も早く平穏な日々に戻る事をご祈念申し上げます。
日本図書館協会及び図書館災害対策委員会も微力ではありますが、支援を模索し、対応してまいります。被災情報並びにお困り事がありましたら、メールにてご一報いただければ幸いです。
saigai★jla.or.jp
(★を半角@に換えてください。)
全国図書館大会
JLA主催行事
図書館イベントカレンダー
図書館リンク集
図書館職員求人情報
JLAメールマガジン申込み
JLA出版物
JLAメールマガジンバックナンバー
2018/12/28
第927号
本年もJLAメールマガジンをお読みくださり、ありがとうございました。
新年は1月9日(水)より送信の予定です。よいお年をお迎えください。
=====================================================<2018/12/26発信>
JLAメールマガジン 第927号
=====================================================================
編集発行:公益社団法人 日本図書館協会
Copyright,2018 Japan Library Association 無断転載転送を禁じます
JLAホームページアドレス http://www.jla.or.jp/
JLAメールマガジンのバックナンバー
http://www.jla.or.jp/tabid/262/Default.aspx
=====================================================================
▼目次▼
■図書館界ニュース
■集会等のお知らせ
■求人情報
■JLAからのお知らせ
----------------------------------------------------------------------
◆図書館界ニュース
○『日本目録規則2018年版』刊行
2018年12月25日に『日本目録規則2018年版』が刊行された(761ページ 本体
価格5,000円)。日本図書館協会目録委員会は、国立国会図書館との連携のも
とに、新しい『日本目録規則』の策定作業を進めてきた。今年3月28日に予備
版を公表後、このたび本版が完成したものである。1987年版から31年ぶりに
刊行された2018年版は、現在の国際標準に対応して全面的に改訂され、全体
構成や用語もこれまでの目録規則とは異なる新規則となった。同時に日本の
出版状況や目録慣行にも配慮され、ページ数は大幅に増えた。
冊子体に加え、2019年1月7日より、目録委員会サイトにてPDF版の公開も開始
される予定になっている。
目録委員会サイト:http://www.jla.or.jp/mokuroku
日本目録規則(NCR)2018年版関連情報:
http://www.jla.or.jp/mokuroku/ncr2018-info
○中教審、答申を文科大臣に手交、社会教育施設の所管について閣議決定
中央教育審議会は、12月21日の第120回総会において、「人口減少時代の新
しい地域づくりに向けた社会教育の振興方策について(答申)」をとりまと
め、中教審会長から文部科学大臣に手交された。
答申では、「社会教育に関する事務については今後とも教育委員会が所管す
ることを基本とすべきであるが、公立社会教育施設の所管については、当該
地方の実情等を踏まえ、当該地方にとってより効果的と判断される場合には、
地方公共団体の判断により地方公共団体の長が公立社会教育施設を所管する
ことができることとする特例を設けることについて、(略)社会教育の適切
な実施の確保に関する担保措置が講じられることを条件に、可とすべきと考
える。」と述べている。
続けて、12月25日に「平成30年の地方からの提案等に関する対応方針」が閣
議決定され、その中に、「社会教育法(昭24法207)、図書館法(昭25法118)、
博物館法(昭26法285)及び地方教育行政の組織及び運営に関する法律(昭
31法162)公立社会教育施設については、社会教育の適切な実施の確保に関
する一定の担保措置を講じた上で、地方公共団体の判断で条例により地方公
共団体の長が所管することを可能とする。」が含まれた。
中教審答申:http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1412080.htm
平成30年の地方からの提案等に関する対応方針:
https://www.cao.go.jp/bunken-suishin/kakugiketteitou/kakugiketteitou-index.html#kakugikettei291226
○代議員補欠選挙の立候補受付
現在実施している代議員選出補欠選挙は、今回行う兵庫県、福岡県、宮崎県
のすべて選挙区で締切の12月14日までに立候補届けが選挙管理委員会に提出
された。今後は、来年1月中旬に該当選挙区の個人会員に投票用紙等が送付
され、投票期間は、2019年2月15日(金)から2月22日(金)までとなってい
る。
○著作権の保護期間の延長について
保護期間を70年に延長する規定を含む「TPP11」が、2018年12月30日をもっ
て発効されます。日本での著作権の保護期間は、原則として著作者の死後70
年(無名・変名・団体名義の場合は公表後70年)となります。施行日の時点
で消滅している著作権は復活しません(保護の不遡及)。今後20年間にわた
り、新たに保護期間が満了する作品が生まれないことになります。
具体的には,著作権委員会のページをご覧ください。
http://www.jla.or.jp/committees/chosaku/tabid/280/Default.aspx
(参考)
文化庁ウェブサイト(TPP11発効に伴う著作権法改正の概要)
http://www.bunka.go.jp/seisaku/chosakuken/hokaisei/kantaiheiyo_hokaisei/pdf/r1408266_01.pdf
文化庁ウェブサイト(TPP11発効に伴う関係法律の整備)
http://www.bunka.go.jp/seisaku/chosakuken/hokaisei/kantaiheiyo_hokaisei/
○山形県立図書館、臨時休館
現在、大規模改修工事を行っている山形県立図書kなは、平成31年度中のリ
ニューアルオープンを目指して、下記のとおり臨時休館する。
臨時休館期間:2019年1月10 日(木)-2019年2月11日(月)
https://www.lib.pref.yamagata.jp/?page_id=434
----------------------------------------------------------------------
◆集会等のお知らせ
○首都圏地区 図書館&がん相談支援センター連携ワークショップ「いつでも、
どこでも、だれでもが、がんの情報を得られる地域づくりの第一歩」(in 東京)
主催:国立がん研究センターがん対策情報センター
日時:2019年2月1日(金)13:00~16:30(開場12:30)(情報交換会16:40~17:40)
会場:東京都立中央図書館4F 多目的ホール
内容:「図書館とがん相談支援センターの連携プロジェクトについて」八巻
知香子氏(国立がん研究センターがん対策情報センター)、「公共図書館か
らみたがん相談支援センターとの連携の意義」田村俊作氏(慶應義塾大学
名誉教授)、「本館での健康医療情報の提供と、都内医療機関との連携の
可能性について(仮)」東京都立中央図書館他、「「がん」関連資料セクシ
ョンを含む健康・医療コーナーの狙いと発展経緯、そして「関連機関への
橋渡し」を強化する上で医療機関に期待していること(仮)」大田区立蒲田
駅前図書館他、「「がん」関連資料を含む医療健康情報サービスの発展経
緯と目指すもの、そしてサービス発展に向けて医療機関に期待しているこ
と(仮)」葛飾区立中央図書館他、シンポジウム「がんの情報を得られる地
域づくりの第一歩」(パネリスト:事例発表者他)、地域別関係者ネットワ
ーキング
参加者:医療・健康情報に関心を持つ図書館関係者および行政関係者(都県・
市町村)、患者図書室の関係者、がん診療連携拠点病院などのがん専門相談
員、相談支援に関わる医療関係者、図書館情報学研究者など。
定員:100人程度 参加費:無料
申込方法:2019年1月27日(日)17:00
問合先:図書館&がん相談支援センター連携ワークショップ事務局
E-mail:library_sodan★umin.ac.jp
申込・詳細HP:https://ganjoho.jp/public/news/2019/20190201.html
○第15回レファレンス協同データベース事業フォーラム「編集して届ける
―潜在的な知的好奇心に働きかけるために―」
主催:国立国会図書館
日時:2019年2月15日(金)13:00~17:45
会場:国立国会図書館関西館 大会議室
講師:陸奥賢氏(観光家、コモンズ・デザイナー、社会実験者)、乾聰一郎氏
(奈良県立図書情報館 図書・公文書課長)、佐野望氏(徳島市立図書館副館
長)、上野芳重氏(近畿大学 中央図書館レファレンス課)、山崎勇気氏(清
教学園中・高等学校学校図書館リブラリア司書メディアコーディネーター)、
井上昌彦氏(関西学院大学図書館 運営課 課長補佐)ほか
対象:図書館員、図書館情報学専攻の教員及び学生その他事業に関心のある
方(図書館関係者以外の方も歓迎)
申込方法:2月8日(金)までに詳細HPよりお申込みください。
問合先:国立国会図書館関西館図書館協力課協力ネットワーク係
E-mail:info-crd★ndl.go.jp TEL:0774-98-1475 FAX:0774-94-9117
詳細HP:http://crd.ndl.go.jp/jp/library/forum_15.html
----------------------------------------------------------------------
◆求人情報
○県立長野図書館 臨時特別嘱託員(図書館司書)募集:1名
応募締切日:平成31年1月8日(火)
○台東区立図書館 図書館奉仕員(非常勤職員)募集:若干名
応募締切日:平成31年1月10日(木)
○政策研究大学院大学 図書館職員募集:1名
応募締切日:平成31年1月11日(金)
○成蹊学園(成蹊大学図書館)有期契約職員 募集:若干名
応募締切日:平成31年1月16日(水)
○湘南工科大学附属図書館 契約職員 募集:1名
応募締切日:平成31年1月21日(月)
○帝京大学八王子キャンパス 契約事務職員(学術情報部門)募集:若干名
応募締切日:平成31年1月21日(月)
○四日市市立図書館 図書館司書(嘱託職員)募集:1名
応募締切日:平成31年1月22日(火)
○日本大学法学部 任期制職員 募集:2名
応募締切日:平成31年1月23日(水)
○(株)ウィズ・ケイ(図書館サービス部)契約社員募集:2名
応募締切日:平成31年1月25日(金)
○国立病院機構東京医療センター図書室 非常勤職員 募集:1名
応募締切日:平成31年1月31日(木)
○神奈川県立地球市民かながわプラザ(あーすぷらざ)司書 職員募集:若干名
応募締切日:平成31年1月31日(木)
○平成30年度 障害者を対象とした岡山市嘱託司書採用試験:若干名
応募締切日:平成31年1月31日(木)
○平成31年度 益子町立小中学校 学校司書募集:2名程度
応募締切日:平成31年2月15日(金)
求人情報の詳しいことは下記でご覧ください。
http://www.jla.or.jp/tabid/334/Default.aspx
----------------------------------------------------------------------
◆JLAからのお知らせ
○JLA新刊
図書館概論 五訂版 (JLA図書館情報学テキストシリーズ III1) 塩見昇
編著 日本図書館協会刊 2018.12 B5判 284p
定価1900円(税別) ISBN978-4-8204-1813-9
http://www.jla.or.jp/publications/tabid/87/pdid/p11-0000000515/Default.aspx
日本目録規則 2018年版 日本図書館協会目録委員会編 日本図書館協会刊
2018.12 B5判 xi, 761p
定価5000円(税別) ISBN978-4-8204-1814-6
http://www.jla.or.jp/publications/tabid/87/pdid/p11-0000000516/Default.aspx
○『図書館雑誌』12月号は17日(木)に発送しました。
問合先:会員係(TEL.03-3523-0811 FAX.03-3523-0841 somu★jla.or.jp)
(今回は『図書館雑誌』12月号とともにお届けする施設会員配付資料はありません。)
============================================================no.927END=
■登録アドレスの変更・解除はかならずご連絡ください。mailmaga★jla.or.jp
サイトマップ
個人情報保護方針
Copyright (c) 2014 Japan Library Association, All rights reserved.
公益社団法人日本図書館協会
〒104-0033 東京都中央区新川1-11-14
TEL:03-3523-0811 FAX:03-3523-0841