メニューをスキップして、このページの本文へ
音声ブラウザ向けメニューはこちら
英語サイト
お問い合わせ
交通案内
図書館雑誌閲覧
ログイン
日本図書館協会の見解・意見・ご要望
日本図書館協会
お知らせ一覧
新型コロナウイルス感染症対策
東日本大震災について
義援金のお願い
「Help-Toshokan」2012年度支援活動
「Help-Toshokan」第4期支援活動
「Help-Toshokan」第3期支援活動
「Help-Toshokan」第2期支援活動
「Help-Toshokan」の支援活動
被災地支援レポート
レポート4(2012.4~ )
レポート3(2012.1~2012.3)
レポート2(2011.9~2011.12)
レポート1(2011.4~2011.5)
被災資料救済リンク集(資料保存委員会)
被災地域への公衆送信権の時限的制限の働きかけ
日本図書館協会の東日本大震災への当面の対応
震災関連文献一覧(JLA出版物)
被災状況
東京電力エリアの図書館へリンク(開館状況確認用)
JLAについて
日本図書館協会について
日本図書館協会の歴史
日本図書館協会の研修
定款及び諸規程
理事長あいさつ
役員一覧
事業及び財務情報
ご寄附について
会議日程
図書館について
日本の図書館統計
司書(補)資格の取得方法について
図書館記念日について
図書館に関する資料・ガイドライン
図書館の自由に関する宣言
図書館員の倫理綱領
図書館の設置及び運営上の望ましい基準
公立図書館の任務と目標
IFLA-UNESCO公共図書館宣言 2022年
著作権法第31条の運用に関する2つのガイドライン
図書館における障害を理由とする差別の解消の推進に関するガイドライン
著作権法第37条第3項ただし書該当資料確認リスト
図書館の障害者サービスにおける著作権法第37条第3項に基づく著作物の複製等に関するガイドライン
図書館利用に障害のある人々へのサービス(障害者サービス)評価シート 公共図書館編
地方公共団体において「視覚障害者等の読書環境の整備の推進に関する計画」を策定するための指針
日本図書館協会の取組み
部会
学校図書館部会
大学図書館部会
公共図書館部会
書面決議
同一施設内視聴覚ブース調査
短期大学・高等専門学校図書館部会
専門図書館部会
専門図書館部会について
専門図書館を結ぶ
部会活動
図書館情報学教育部会
部会長あいさつ
行事案内
部会規程類
公開資料
リンク集
委員会
図書館の自由委員会
図書館の自由通信
刊行物
委員会の活動
「こらむ図書館の自由」もくじ
こんなとき、どうする?
デジタルネットワーク環境における図書館利用のプライバシー保護ガイドライン
「図書館の自由に関する宣言 1979年改訂」掲示について
目録委員会
日本目録規則2018年版
日本目録規則(NCR)2018年版関連情報
目録委員会議事録
過去の情報(目録委員会)
目録の作成と提供に関する調査
国際交流事業委員会
件名標目委員会
分類委員会
研修事業委員会
2024年度中堅職員ステップアップ研修(2)
2024年度中堅職員ステップアップ研修(1)
障害者サービス委員会
多文化サービス委員会
多文化サービスリンク集
多文化サービスQ&A
認定司書事業委員会
お知らせ一覧
認定司書名簿
認定司書への道
日本図書館協会認定司書制度規程類およびチラシ等資料
認定司書ロゴマーク
過去の申請要項等
認定司書事業委員会及び認定司書審査会
活動報告
認定司書事業と認定司書
認定司書によるオリジナル論文のテーマ(過去5年間)
認定申請のプロセス
出版流通委員会
出版流通委員会2017
全国図書館大会出版流通分科会一覧
出版流通委員会2018
図書館調査事業委員会
『図書館雑誌』掲載統計
図書館調査の在り方検討会
課題調査委員会
2024年度『日本の図書館』調査
出版委員会
「図書館実習」サンプル集
JLA図書館情報学テキストシリーズ
JLA図書館実践シリーズ
東日本大震災体験記募集について
お詫びと訂正について
JLA Booklet
図書館年鑑編集委員会
図書館年鑑2023
図書館年鑑2024
図書館年鑑2025(準備中)
健康情報委員会
児童青少年委員会
利用教育委員会
図書館政策企画委員会
過去に開催したセミナー 一覧
著作権委員会
図書館雑誌編集委員会
「れふぁれんす三題噺」掲載記事一覧
小規模図書館奮戦記」掲載記事一覧
「ウチの図書館お宝紹介!」掲載記事一覧
現代の図書館編集委員会
図書館施設委員会
日本図書館協会 建築賞
図書館建築研修会
プレスリリース資料
委員会 委員公募要項
資料保存委員会
過去のお知らせ
ネットワーク資料保存最新号目次
ネットワーク資料保存総目次
デジタル版ネットワーク資料保存
資料保存展示パネル
IFLA図書館資料の予防的保存対策の原則
刊行物
リンク
資料保存委員会規約
セミナー・見学会
他機関主催の資料保存に関するセミナー・講演会などの情報
図書館大会
他機関主催の資料保存に関するセミナー・講演会などの情報(累積)
被災資料救済・資料防災情報源
動画でみる資料保存
選挙管理委員会
選挙管理委員会(過去の記録)
図書館システムのデータ移行問題検討会
図書館災害対策委員会
協会出版物・発表ファイル
災害等により被災した図書館等への助成(2024年度)
令和6(2024)年能登半島地震 関連情報
被災された図書館の皆様へ
図書館で考える南海トラフ地震への備え
図書紹介事業委員会
「図書館員のおすすめ本」について
「図書館員のおすすめ本」掲載一覧
「図書館員のおすすめ本」本文
イベント「Live!図書館員のおすすめ本」
日本図書館協会の設置する図書館の在り方検討会
「日本の図書館の歩み」(仮称)編集委員会
非正規雇用職員に関する委員会
認知症バリアフリー図書館特別検討チーム
認知症への取組事例
図書館運営委員会
◇委員会の活動
代議員定数等検討委員会(2022年度設置)
委員会へのご意見・ご質問
JLA会員
入会のご案内
入会案内 送付申込フォーム
会員へのお知らせ・各種届
施設会員配付資料一覧
メールアドレス登録
JLA出版物
逐次刊行物
電子データの提供
正誤表
図書館用語集改訂版
「図書館の自由」に関する文献目録1950-2000
図書館情報学検定試験問題集訂正
日本十進分類法(NDC)
基本件名標目表(BSH)
日本目録規則(NCR)
出版目録2011訂正
出版目録2011訂正
出版目録2011訂正
『情報資源組織演習』(JLA図書館情報学テキストシリーズⅢ 10)
ご注文の方法
JLA出版物オンラインの書店
IFLAバウチャー&JLAグッズのご案内
テキスト採用をお考えの先生方へ
日本図書館協会書籍のご案内
事務局・事業
日図協図書館のご案内
日図協図書館 規則・方針等
企画調査部からのお知らせ
会員アンケート
図書の選定事業について
選定図書月別統計
選定図書年間分類別統計
選定図書価格統計
資料交換センター
共催・後援について
交通案内
お問い合わせ
English
日本図書館協会の見解・意見・要望
日本図書館協会の見解・意見・要望 一覧
ログイン
サイトマップ
個人情報保護に関する基本方針
資料室資料検索
図書館イベントカレンダー
シンポジウム「超高齢社会と読書」申込フォーム
国際図書館連盟(IFLA)公共図書館分科会委員来日記念講演会 申込ページ
国際図書館連盟(IFLA)公共図書館分科会委員来日記念講演会 申込ページ
国際図書館連盟(IFLA)公共図書館分科会委員来日記念講演会 申込ページ
JLA主催行事
図書館リンク集
公共図書館 (公立図書館)
北海道の公立図書館
東北の公立図書館
関東の公立図書館1
関東の公立図書館2
甲信越・北陸の公立図書館
東海の公立図書館
近畿の公立図書館
中国の公立図書館
四国の公立図書館
九州の公立図書館
私立図書館
公共図書館Webサイトのサービス
図書館協議会
大学図書館
図書館関連団体
世界の図書館関連団体
図書館リンク集
メールマガジンバックナンバー
JLAメールマガジン申込み
図書館職員求人情報
求人情報掲載条件・方法
求人掲載申込フォーム
求人情報 東京
求人情報 東京以外の関東
求人情報 北海道・東北
求人情報 北陸・中部
求人情報 近畿・四国・中国
求人情報 九州
全国図書館大会
全国図書館大会2011
ごあいさつ
記念シンポジウム
分科会一覧
お申込みについて
協会へのご意見
2022年度活動部会総会出欠回答
定款の改正に関する意見募集について
日本図書館協会
>
メールマガジンバックナンバー
WWW版図書館雑誌はこちら
令和6(2024)年能登半島地震及び同年4月17日に愛媛・高知で発生した地震について
この度、地震により亡くなられた方々のご冥福をお祈りいたします。
また、それぞれの地震で被災された皆様に心よりお見舞い申し上げ、一日も早く平穏な日々に戻る事をご祈念申し上げます。
日本図書館協会及び図書館災害対策委員会も微力ではありますが、支援を模索し、対応してまいります。
被災情報並びにお困り事がありましたら、メールにてご一報いただければ幸いです。
saigai★jla.or.jp
(★を半角@に換えてください。)
全国図書館大会
JLA主催行事
図書館イベントカレンダー
図書館リンク集
図書館職員求人情報
JLAメールマガジン申込み
JLA出版物
JLAメールマガジンバックナンバー
2016/07/13
第802号
====================================================<2016/6/8発信>
JLAメールマガジン 第802号
=====================================================================
編集発行:公益社団法人 日本図書館協会
Copyright,2016 Japan Library Association 無断転載転送を禁じます
JLAホームページアドレス http://www.jla.or.jp/
=====================================================================
▼目次▼
■図書館界ニュース
■集会等のお知らせ
■『図書館雑誌』6月号のお知らせ
■求人情報
■JLAからのお知らせ
----------------------------------------------------------------------
◆図書館界ニュース
○熊本地震の被災図書館調査(第2次)実施
日本図書館協会図書館災害対策委員会では、熊本地震による図書館の被害状
況について、第1次調査(5月16日~18日)に続けて、第2次調査を実施した。
第2次調査は、秋本敏氏(図書館災害対策委員会委員)、玉目哲廉氏(同)
が、5月23日(月)から25日(水)に行い、菊陽町立図書館、合志市立ヴィー
ブル図書館、合志市立西合志図書館、熊本学園大学付属図書館、熊本県立第
2高等学校図書館、熊本市立図書館、益城町立図館、菊池市泗水図書館、大
津町おおづ図書館、熊本県立図書館、熊本県立第1高等学校、くまもと森都
心プラザ図書館を訪問してお話をうかがった。
http://www.jla.or.jp/committees///tabid/610/Default.aspx
図書館災害対策委員会では、調査をもとに今後の熊本地震による被災図書館
への復興支援に取り組んでいくことにしている。
併せて、日本図書館協会では、現在、図書館災害復興支援のための寄附金の
ご協力をお願いしている。
ご寄附について:http://www.jla.or.jp/jla/tabid/457/Default.aspx
図書館災害復興支援のための寄附金募集趣意書:
http://www.jla.or.jp/Portals/0/data/content/aboutJLA/saigaikifu.pdf
○文教施設の運営権導入
本メールマガジン800号(5月25日配信)で伝えた文部科学省の「文教施設にお
ける公共施設等運営権の導入に関する検討会」は5月25日第1回会議を開催し
た。公共施設などについて、施設の所有権を発注者(公的機関)に残したま
ま、運営を民間事業者に委ねるコンセッション方式を文教施設にも導入する
ことを検討することを目的としているが、「論点(たたき台)」として、導
入の意義、具体的なメリット、指定管理者制度との関係、導入の手法、複合
的運営による集客力の拡大などが挙げられている。
会議で配付された「PPP/PFI推進アクション」(民間資金等活用事業推進会
議)には、集中取組方針として文教施設について2016年度から2018年度まで
に事業の具体化を図るとしている。
なお、この検討会においては公立図書館は検討の対象にされていないという
ことである。
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shisetu/040/shiryo/1371402.htm
○総務省、自治体職員の人材育成方針の検討を開始
総務省は「地方公共団体における多様な人材の活躍と働き方改革に関する研
究会」を設置、5月31日に第1回研究会を開催した。改正地方公務員法の施行
により、能力・業績に基づく人事評価制度が義務付けられ、女性活躍推進法、
年金支給開始年齢の引上げに伴う再任用の義務化、臨時・非常勤職員の活用
拡大等の情勢変化を踏まえた人材育成、働き方の見直しをする際の留意すべ
き事項について研究する、という趣旨である。
同省(旧自治省)は1997年に「地方自治・新時代における人材育成基本方針策
定指針」を通知し、それにしたがって9割を超える自治体において人事管理
の方針の策定がされた。このときの通知には「人を育てる人事管理」として
「経歴管理システム」の導入を求めた。これは、“ジョブ・ローテーション
を通じて様々な職場をバランスよく経験することによりスキルアップを図る”
というもので、人事異動を常態化するものである。自治体の様々な職種、専
門性を考慮することなく、定期的な異動を実施させてきた結果、図書館現場
に司書が、とりわけ経験豊かなベテラン司書がいなくなるという事態、図書
館業務に専念できる体制を崩すといった状況を招いた人事管理システムであ
る。
政府は自治体職員の人材育成方針を示すことはなかったが、20年ぶりに検討
することになったのである。検討事項に「職種・任用形態に応じた人事管理」
を挙げているが、司書の置かれている実態、学校司書配置の動向に照らした
図書館事業の進展につながる「留意事項」の提示が期待される。
http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01gyosei12_02000070.html
○公共図書館部会総会成立に向けてのお願い
公益社団法人日本図書館協会の活動部会総会は、学校図書館部会、図書館情
報学教育部会の総会が無事終了しました。6月17日(金)に公共図書館部会、
大学図書館部会、短大・高専図書館部会、専門図書館部会の総会が開催され
る予定です。
このうち、公共図書館部会については、総会の成立要件が構成員の過半数と
なっています。このため、現在皆さまから多大なご協力をいただいていると
ころですが、なお、成立するためには多くの出欠ご連絡(委任状)が必要な
状況です。
まだ、出欠ご連絡および委任状をご提出されていないようでしたら、下記
JLAホームページにてご送信くださいますようお願いいたします。
http://www.jla.or.jp/divisions/tabid/70/Default.aspx#bukaisokai2016
---------------------------------------------------------------------
◆集会等のお知らせ
○平成28年度国立国会図書館遠隔研修(前期)
募集期間:平成28年6月8日(水)~7月8日(金)
開講期間:平成28年6月8日(水)~9月30日(金)
講座:「科学技術情報-概論-」、「科学技術情報-科研費報告書・博士論
文・規格-」、「経済産業情報の調べ方」、「資料保存の基本的な考え方」、
「図書館と著作権」
対象:国内外の各種図書館職員の方
定員:上記5講座合計で1,000名程度
※定員に達し次第、申込みの受付を終了させていただきます。
※上記のほか、どなたでも登録不要で一年中受講可能な講座として、「動画
で見る資料保存:簡易補修」、「レファレンス協同データベースの利活用」
等の8講座を開講しています。
詳細HP:http://training.ndl.go.jp/index.html
問合先:国立国会図書館関西館図書館協力課研修交流係(TEL:0774-98-1446)
○「日本十進分類法のLinked Data形式化に係る共同研究」成果報告会
日時:2016年7月4日(月)14時から17時まで(13時30分から受付開始)
会場:国立国会図書館 東京本館 新館3階 大会議室
報告テーマと報告者(予定)
・日本十進分類法の概要及び今後の予定について
(日本図書館協会分類委員会)
・共同研究の実施及びLinked Data化で直面した諸課題について
(国立国会図書館電子情報部)
・NDC-LDのRDFモデルについて
(ゼノン・リミテッド・パートナーズ 神崎正英氏)
定員:40名(先着順)
参加費:無料
申込方法・問合先:http://lab.ndl.go.jp/cms/?q=ndcld2016
○全国患者図書サービス連絡会講演会
主催:全国患者図書サービス連絡会
日時:2016年7月9日(土)13:30~16:30(受付開始13:00)
会場:昭和大学旗の台キャンパス4号館201講義室
テーマ:図書館員の倫理綱領を意識した健康・医療情報サービス-患者図書
室における倫理規範と危機管理-
講師:西河内靖泰氏(広島女学院大学 特任准教授)
申込方法:氏名・所属・e-mailアドレスの3点を記入の上、全国患者図書サ
ービス連絡会事務局(info★kanjatosho.jp)へお申し込みください。
詳細HP:http://kanjatosho.jp/soukai.html
問合せ:全国患者図書サービス連絡会 URL: http://kanjatosho.jp/
---------------------------------------------------------------------
◆『図書館雑誌』6月号(60ページ・定価1008円)のお知らせ
○特集「日本図書館協会の養成講座-児童サービス・障害者サービス」
・36回目を迎える「児童図書館員養成専門講座」
児童図書館員養成専門講座の現在(坂部豪)
「児童図書館員養成専門講座」開始のころ(中多泰子)
・児童図書館員養成専門講座の35年(松岡享子)
・児童図書館員養成講座受講から8年間、児童サービスに携わって
(山元明美)
・継続して参加してきた図書館から-調布市立図書館の事例より(市川妙)
・「障害者サービス担当職員養成講座」の目指すもの(新山順子)
・国立国会図書館と日本図書館協会が共催する「障害者サービス担当職員
向け講座」(安藤一博)
・関西での実習について-大阪府立中央図書館での実習を中心に(杉田正幸)
・障害者サービス担当職員向け講座に参加して-自館のサービス向上に重要
なこと(山本輝子)
・「日本ライトハウス情報文化センター」での研修報告-目の見えない、
見えにくい方のための多様なサービス(栗田とも子)
---------------------------------------------------------------------
◆求人情報
○阿久比町立図書館嘱託職員(図書館司書)募集:1名
申込期限:平成28年6月15日(水)
○公立大学法人和歌山県立医科大学図書館司書正規職員募集:1名程度
応募受付期間:平成28年6月6日(月)~平成28年7月5日(火)(消印有効)
○東京大学農学生命科学図書館職員(事務補佐員)募集要項:1名
応募期限:平成28年6月17日(金)(必着)
○文教大学湘南図書館 契約職員募集:1名
応募締切:2016年6月30日(木)必着
○大阪大学附属図書館 非常勤職員(事務補佐員)募集:1名
応募締切:平成28年6月15日(水)必着
○大妻中学高等学校 図書室 司書(非常勤職員)募集:1名
応募締切:平成28年6月24日(金)必着
求人情報の詳しいことは下記でご覧ください。
http://www.jla.or.jp/tabid/334/Default.aspx
---------------------------------------------------------------------
◆JLAからのお知らせ
○JLA新刊
インターネットで文献探索 2016年版 (JLA図書館実践シリーズ 7) 伊藤
民雄著 2016.5 B6判 204p 定価1800円(税別)ISBN978-4-8204-1603-6
http://www.jla.or.jp/publications//tabid/87/pdid/p11-0000000450/Default.aspx
============================================================no.802END=
■登録アドレスの変更・解除はかならずご連絡ください。mailmaga★jla.or.jp
サイトマップ
個人情報保護方針
Copyright (c) 2014 Japan Library Association, All rights reserved.
公益社団法人日本図書館協会
〒104-0033 東京都中央区新川1-11-14
TEL:03-3523-0811 FAX:03-3523-0841