図書館利用教育ガイドライン_大学図書館版
日本図書館協会利用教育委員会編：1998年作成方針
１．現状の様々な実践上の困難にとらわれず、あるべき理想イメージの全体像を提示する。
２．このガイドラインの対象とする大学とは、四年制大学、短期大学、大学院大学、専門学校、大学校等を含む。
３．このガイドラインが想定する図書館利用者は、学部学生に限らず、大学院生、教職員、その他の大学コミュニティ構成員のすべてが含まれる。
４．用語は、この問題を図書館界全体で検討、推進するために共通理解を得るための作業言語として選ばれている。全体の整合性・総合性を考え、これ等が専門用語として定着していくことを願っている。しかし検討をすすめる中で、よりふさわしい用語が提案されれば、それを採用していきたいと思っている。したがって利用者に対して、また様々な状況の中で、別の用語が用いられることは当然あると考える。
５．理論の組み立てはACRL (Association of College and Research Libraries: 米国大学研究図書館協会）の情報探索法指導ガイドライン (Guidelines for Bibliographic Instruction in Academic Libraries, 1977) の考え方を参考にし、その基本にある非営利機関のマーケティング (non-profit marketing) の理論を取り入れる。
６．指導目標は、近年の情報環境の急激な変化や日本での社会的な図書館認知度等を考慮して、ACRLガイドラインの「情報探索法指導」領域を中心に据え、その前に「印象づけ」（User Awareness）と 「サービス案内」(Orientation) の２領域を追加し、またその後に「情報整理法指導」と「情報表現法指導」の２領域を追加して、合計５領域の構成とする。
７．このガイドラインは、全ての図書館が、全目標を一律に達成するべきだと主張するものではない。むしろこの全体像を意識したうえで、各図書館のニーズと力量に合わせて柔軟に取捨選択できるかたちとする。
８．表中の個々の目標達成の方法・手段を立案するに当たっては、さらにもう一段具体化した目標を設定し、実施計画を作成しなければならない。
９．各図書館での実施の際の具体的作業については、このガイドラインとは別に、ハンドブックやマニュアルの類を刊行していく予定である。