1995年,NDC9版刊行以来,5年を経て,補遺すべき事項が生じたので,次の通り補訂します。なお,この補遺事項は8刷(今秋刊行予定)から,適応いたしますが,版表示との兼ね合いで,本表は訂正せず,別刷りを挟み込むかたちで行います。ご了承をお願いいたします。
1) 21世紀について [209].7 20世紀 [−削除] .75 1945-2000 [変更] .8 21世紀− (新設) [220].8 21世紀− (新設) [230].8 21世紀− (新設) 2) 日本史の時代区分について [210].76 太平洋戦争後の昭和時代 1945-1989 [変更] .762 占領軍統治時代 1945−52 (新設) .77 平成時代− 1989− (新設) 3) 行政改革に伴う官庁機構 [317].215 総務省 [追加] .216 内閣府 [追加] .217 金融庁 金融再生委員会はここに収める (新設) .24 財務省 [追加] .255 経済産業省 [追加] .26 国土交通省 [追加] .269 環境省 [追加] .27 文部科学省 [追加] .28 厚生労働省 [追加] 関連して,次の事項も補う。 [335].7 独立行政法人 [追加] .89 NPO〔特定非営利活動法人〕 (新設) 4) 幼稚園史 [376].128 個々の幼稚園史 (新設) 5) コンピュータ網活用通信販売 [673].36 ネットワーク・ビジネス [追加]
1)は21世紀を前にして,世紀ごとの記号を伸ばしてきた前例にならって,展開した。世界史のほか,アジア史(220),ヨーロッパ史(230)も補訂する。さしあたりアフリカ史(240),オセアニア史(270)等には触れないが,同様の措置は可能である。各国史については,それぞれ事情を異にし,各国の動向を注視したい。
2)戦後史(210.76)の図書はすでに1000冊におよび,『ドキュメント戦後の日本』『GHQ日本占領史』などの大部なものもあるが,800種以上も出版され,90年代に入って増加している。今後の累増を考えると,平成時代を区切ることが必要であり,戦後の日本史を細区分することも考慮すべきである。占領軍統治時代を挙げた。
3)は平成13年1月から実施される予定の行政機構改革(NPOは別)に対して,予め用意するものである。
4)は個別幼稚園史を小学校以上の学校史と区別する理由がなく,同形式が適当である。なおこの場合,376.12の注記「*個々の幼稚園史は,ここに収める」は削除する。
5)はコンピュータ・ネットワーク・ビジネスが今後の通信販売の主流になると考えられ,付記する。
その他,コンピュータのオペレーティング・システムに多くの種類が集中するとき,MS-DOS系,UNIX系,Windows系,Macintosh系などに細区分するのはどうかとの提案もあるが,商標レベルまで広げるのは疑問があり,また毎年,もしくはより短期間に改訂されることを踏まえて検討すべき点があるので,見送られた。